もしもに備える傷害保険ってなに?補償内容や特約、どんな人に必要かまで徹底解説
傷害保険という言葉を聞いたことがあると思いますが、近年になり自転車保険など必要性が高まっている賠償責任に対しても補償を備えることができます。
ここでは傷害保険が支払われる定義(条件)や、補償内容に関係する損害保険の種類、そのほか必要に応じて付帯することができる特約についてご紹介しています。
ご自身やご家族に必要だと考えられる場合、傷害保険へ加入することを検討されると思いますが、その際にはぜひこの記事を参考にしてみてください。
傷害保険の定義って?医療保険との違いを知ろう
民間で販売されている保険種類には、大きく分けて損害保険と生命保険の2つの種類に分かれます。
傷害保険とは損害保険のなかの1つの保険となっており、生命保険における医療保険とは似て異なることが大前提となることを覚えておいてください。
支払われる?支払われない?傷害保険の定義とは
傷害保険の支払い対象となるのは、以下にある損害保険における3つの定義をすべて満たしている場合となります。
- (1)急激
-
突発的な事故が起こり時間的な間隔がなくケガに至る
- (2)偶然
-
自己やケガの予測ができない
- (3)外来的
-
ケガに至った原因が身体の外側から作用している
1つでも欠けてたら補償外になるねんで。
せっかく傷害保険に加入していたのに、補償の対象外となってしまったら悲しいですよね。
まずは、傷害保険への加入を検討する前に、どういった場合に傷害保険の支払い対象となるのかを知っておいてください。
- 建設現場の足場から落ちて足を骨折した
- 買い物の途中で階段を踏み外して捻挫した
- 走っている最中に転倒して足の靭帯を断裂した
- 犬の散歩中に自動車と接触して死亡した
- バスケットボールをして足を骨折した
- 料理中に油が跳ねて火傷をした
こういった場合、予期せぬ事故やアクシデントによってケガをしたということになるので、急激・偶然・外来的な3つの定義に当てはまり、傷害保険の支払い対象となります。
では、逆に傷害保険が支払われないケースはどのような場合なのか、併せてご紹介しておきたいと思います。
- 足の痛みで病院に行ったら疲労骨折していた
- ダイエットでウォーキングをしたら靴擦れした
- 持病が原因で倒れて頭をケガをした
- 津波や地震など天変地異が原因でケガをした
- 旅行中に戦争や暴動に巻き込まれケガをした
- 外食をして食中毒になり入院した
ケガをしたことに違いはありませんが、ケガの原因によっては傷害保険が支払われないことになりますので、注意しておいてください。
自ら危険なことをしてケガを負ったとしても、それは偶然ではなく必然です。自分では予測や回避をすることができない事故やトラブルが原因となったケガに対する補償が傷害保険だと認識しておいてください。
万能タイプの医療保険と限定対象タイプの傷害保険
病気やケガでも入院や手術、保障内容によっては通院まで支払い対象となる民間の医療保険と、ケガのみが対象となる傷害保険の違いを、加入する前にきちんと理解しておく必要があります。
ケガのみに対する入院や通院への備えを考えているなら傷害保険、ケガだけでなく病気に対しても備えておきたいのなら医療保険ということになります。
比較 | 傷害保険 | 医療保険 |
---|---|---|
補償(保障) 内容 | ケガに対して補償 ≫≫入院、手術、通院、死亡、後遺障害 | 病気や怪我に対して保障 ≫≫入院、手術など |
保険料に かかわるもの | 職業、年齢など | 性別、年齢、持病など |
告知義務の内容 | 加入時の職業など | ・加入時の健康状態 ・加入時までの病歴 |
付帯(付加)できる 特約 | ・賠償責任 ・ホールインワンなど ・天災 ・特定感染 | 病気の治療に対する保障の特約 ≫≫特定疾病 ≫≫女性疾病など |
補償(保障)内容の違い
傷害保険では、3つの定義「急激・偶然・外来的」によるケガに対して、入院や手術、通院などの補償があり、事故によって負ったケガが原因となる死亡や後遺障害にも保険金が支払われます。
あくまでケガによる補償で、病気が原因のものは支払いの対象外です。
一方で、医療保険ではケガだけでなく病気による入院や手術などの保障があります。通院特約を付加した場合には、退院後の通院であれば保障されるものが一般的となっています。
入院をせずに通院だけという場合には、医療保険から保障されないケースが多いので注意してください。
保険料にかかわるもの
医療保険では、入院や手術となった原因が病気の場合にも保障の対象となるため、加入時の健康状態や過去の病歴についての告知義務が生じます。
高齢になればなるほど病気を患うリスクが高まることから、保険料には年齢が大きくかかわることになります。
傷害保険では病気を原因とする入院や手術は対象外ですので、持病や健康状態についての告知は必要としません。ただし、職業の告知が必要となるケースが多く、職業柄リスクが高くなる場合には保険料に影響する場合があります。
告知義務の内容
前述で触れたとおり、医療保険の場合は健康状態や過去の病歴を告知しなければならず、加入できるかどうかは告知内容による保険会社の診査によって決まります。
健康に不安を感じたり、もしものときのためを考え医療保険に加入しようと考えたとき、残念なことに健康状態によっては、医療保険に加入できないというケースも少なくありません。
その点、傷害保険では職業や年齢などの告知内容となっているので、ケガをした場合におけるリスクに備えるなら健康状態を気にせず加入することができることになります。
付帯(付加)できる特約
傷害保険で付帯されることが多い特約は、個人賠償責任特約となっていますが、コロナ過以降は特定感染を付帯される方も多くなっています。
病気に対して備えることができる医療保険では、がんや女性疾病に特化し一時金が支払われる特約や先進医療に対する特約を付加されることが多い傾向にあります。
≪マメ知識≫「補償」と「保障」
ここまででお気づきなられた方もいると思いますが、傷害保険の内容について解説するまえに「補償」と「保証」の違いについて簡単にお話したいと思います。
なにが違うん?漢字が違うだけじゃないん?
障害保険における補償
傷害保険は損害保険のなかの1つです。
損害(金銭や物)を受けた場合や与えた場合に対して、賠償や補填が生じたときに備えておくいうものが損害保険です。
損害保険の代表的なものが自動車保険やね。
つまり、損害保険における傷害保険では、ケガを負い治療が必要になった際、治療費を保険金で賄うという意味ではなく治療が必要になることによって損害(収入減など)が発生し、その損害を補うということになります。
そのため、損害の補填という意味で補償という言葉が使われることになります。
医療保険における保障
医療保険は認知度が高いためご存じの方が多いと思いますが、生命保険の1つとなっています。
生命保険は病気やケガの治療を受ける必要が出た場合、高額となる医療費の出費を抑えるという目的で、医療費の負担を軽減させるために役立てるものとなります。
差額ベット代や個室費用など健康保険の適用外で医療費が高くなってしまうからねぇ。
つまり医療保険においては、病気やケガの治療を受けるための医療費負担が大きくならないように保護をするという意味で保障という言葉を使っています。
傷害保険の種類にはどんなものがある?
現在では現代社会のニーズに合わせて、多様な傷害保険が販売されています。
また、それぞれの傷害保険には様々な特約を付帯することができるため、主な目的に合った傷害保険に加入する際に特約によって補償の範囲を広げ、より幅広いリスクに備えることが可能となります。
ここではまず、傷害保険の種類にはどんなものがあるのかを、知っていただきたいと思います。
普通傷害保険
日常生活におけるケガに対する総合的な補償を備えた傷害保険が普通傷害保険です。
国内・海外を問わずケガに対してとなるので、旅行中から日常生活までケガに対して幅広い補償を備えることができます。
万能と思われがちな傷害保険ですが、ケガの原因によっては補償されない場合があるので、注意してくださいね。
- ケンカが原因でケガをした
- 自殺を考えてケガまたは死亡した
- 天災(地震・津波・噴火)が原因でケガをした
- 食中毒になり入院した
加入時には職業を告知する必要がありますが、職業により保険料がかわるケースが一般的となっています。ご自身の職業から以下を参考にしてみてください。※保険会社によって区分が相違します。
- A級職
-
危険度が低いため保険料は通常通りに加入することができます。
主な職種≫≫事務、営業、医療従事者、弁護士、販売員など
- B級職
-
危険度が高い職種となり保険料は割高となるケースがあります。
主な職種≫≫営業用貨物のドライバー、建設・土木作業員、農林作業者など
ちなみに超危険な職種は加入すらできひん場合あるで。
超危険な職種って、どんなんがあるん?
バイクや自転車のレーサーやプロボクサー、車のテストライダーなどあまりにも危険が高い職種の場合は、傷害保険への加入ができないケースがあります。
家族傷害保険
普通傷害保険では、1契約につき保険の対象として補償されるのは1名だけです。もし家族全員が傷害保険へ加入しておきたいと考えた場合には、家族の1人1人が普通傷害保険へ加入しなければならないのでしょうか。
家族も一緒に傷害保険でケガをしてしまった場合の補償を備えておきたい場合には、家族全員が1つの傷害保険に加入することができる家族傷害保険を利用すると便利になります。
家族全員が入れたらケガしても安心やな。
私達みたいに夫婦2人の場合は、夫婦型タイプもあるねんで。
ただし、気をつけておきたいことは家族だからといって、必ずしも家族型の傷害保険に加入できるとは限らないので注意しておいてください。
家族傷害保険へ加入できるのは、以下の家族となります。
- 本人
- 配偶者
- 生計を共にしている同居の親族
- 生計を共にしている別居の未婚の子
家族全員がケガに対する補償を持つことができますが、主となる保険の対象者に比べて配偶者や子ども、親族への補償額は少なく設定されているため、必ず確認をしておく必要があります。
交通事故傷害保険
交通事故だけが補償との対象と思われがちな交通事故傷害保険ですが、ケガを負った状況によっては交通事故とは言わない場合でも補償の範囲とされることになっています。
車に乗車中やバイク・自転車で走行中の交通事故が補償の範囲となるだけでなく、駅の構内や乗り物内で起きた事故でケガを負ってしまった場合にも、交通事故傷害保険の補償範囲内となります。
自転車保険
車は操作を誤れば凶器と化すと言われていますが、自転車においても歩行者との接触事故を起こせば、時として相手に怪我をさせるだけではすまない痛ましい事故になってしまうケースもあります。
2022年4月1日の時点で30ヶ所の都道府県で自転車保険などの損害賠償責任保険への加入が義務化され、9つの都道府県では努力義務とされています。
自転車保険では、普通傷害保険のように自分自身のケガに対する補償と、自転車事故により相手に怪我を負わせてしまった場合に必要となる賠償責任保険が1つとなっています。
自転車事故によって相手にケガや後遺障害を負わせてしまった場合、何千万円もの損害賠償となったケースも過去に存在します。
自転車保険か。車の保険と一緒やな。
自転車でも人と接触したら大ケガさせてしまう場合もあるしな。
自転車保険など損害賠償責任保険への加入が義務付けされているかどうかではなく、損害賠償責任を考え自転車に乗る場合には自分自身のためにも保険へ加入いしておいた方が良いと言えるでしょう。
国内旅行傷害保険
日本国内を旅行するとき、国内旅行傷害保険に加入しているとケガの補償だけでなはなく、普通傷害保険では補償されない食中毒に対しても補償対象となります。
さらに国内旅行傷害保険のなかには、旅行先で物を壊してしまったときの損害賠償費用や、カメラや鞄などの破損や盗難にあってしまった場合にも補償されるものも販売されています。
旅行中なら国内旅行傷害保険の方が補償の範囲が広くなるねんな。
海外旅行傷害保険
海外旅行傷害保険の大きなポイントは、ほかの傷害保険と違ってケガだけでなく病気による入院や手術も補償の対象となることです。
日本国内であれば健康保険を使って病院を受診することができますが、海外では病院にかかった費用が全額自己負担となってしまうケースが多くあります。
救急車もお金を払わなアカンとこもあるって言うしな。
通常の障害保険とは違う、海外旅行傷害保険の特徴は以下の通りです。
- ケガだけでなく病院が原因でも補償の対象
- 携行品の破損や盗難に対する補償
- 物を壊してしまったときの損害賠償
- 天災(地震・津波・噴火)などによる補償
特に海外旅行保険は、天災によるケガに対しても補償されることが大きな特徴となっています。
傷害保険のケガに対する補償はどんなもの?
ケガをしてしまったとき傷害保険に加入していると、どれくらいケガに対する保険金が支払われるのか気になるところですね。
ケガの原因となった事故から180日以内に通院や入院、手術、死亡や後遺障害となった場合、加入している傷害保険の内容をもとに保険金が支払われることになります。
傷害保険による保険金の補償内容は主に以下のようなものがあり、それぞれの補償内容によって支払われます。
通院保険金 | 通院保険金日額×通院日数 |
入院保険金 | 入院保険金日額×入院日額 |
手術保険金 | 入院日数日額×所定の倍率 |
死亡保険金 | 死亡・後遺障害保険金の全額 |
後遺障害保険金 | 死亡・後遺障害保険金×所定割合(4%~100%) |
手術給付金においては、入院中の手術と通院しながらの外来手術とでは支払い倍率に違いがあることが一般的となっています。また、部位や症状に応じて手術保険金が決定される障害保険もあるので注意が必要です。
また、通院や入院に対する保険金には支払限度額が設けられており、一般的なケースでは通院が30日、入院が180日までとなっています。
傷害保険に付帯できる特約はどんなもの?
傷害保険の主契約に対し、他のリスクに対する補償を特約として付帯することが可能となっています。
- 個人賠償責任特約
- 携行品損害特約
- 救援者費用特約
- ホールインワン・アルバトロス費用特約
- 受託物賠償責任特約
- 天災危険補償特約
- 特定感染症補償特約
なかには自動車保険や火災保険の特約として付帯されているケースもあるので、重複して加入しないようによく確認の上、傷害保険への付帯を検討するようにしてください。
他人への損害賠償に備える個人賠償責任特約
日常生活を送るうえで他人へ迷惑をかけないことは当たり前ですが、絶対にないとは言い切れません。誤って壊してしまったものが、実はとんでもない価値があるものだったり、他人へケガをさせてしまった場合などの賠償額は簡単に支払える金額では済まない可能性もあります。
迷惑をかけるつもりはなくても、誤って物を壊してしまったり、ケガをさせてしまう可能性もあります。
- 買い物中にグラスを落として割ってしまった
- 飼い犬が他人を噛んでケガをさせてしまった
- 掃除をしていたら石が飛んで他人の車に傷をつけてしまった
- 自転車に乗っていて他人にケガをさせてしまった
- 一緒に遊んでいた友人にケガをさせてしまった
他人への賠償責任が発生すると車での事故と同様に、相手に対し金銭による賠償から示談を行って初めて解決したことになります。こうした賠償責任による示談までの解決は、加入する障害保険に示談交渉サービスが付帯されていれば保険会社に代行してもらうことができます。
一般的な個人賠償保険では上限額が1~3億円とされており、特約としての保険料も較的安いため万が一に備え、傷害保険に個人賠償責任保険特約を付帯して加入するケースが増えています。
こうした背景には、自転車保険への加入が義務付け又は努力義務とする都道府県が増えてきていることがあり、自転車保険の変わりに個人賠償責任保険を代用し、他人への賠償責任へ備える人が増えている傾向にあります。
カメラやレジャー用品などの損害に備える携行品損害特約
気をつけておきたいのは、自宅や車庫内において携行品が壊れてしまったという場合には補償の対象外となることが原則となっているので、いつでもどこでも補償されるというわけではないということです。
外出中や旅行中にカメラやレジャー用品など、大切な持ち物に損害が出てしまった場合に補償される保険が、携行品損害特約となります。
損害とは偶然の事故により破損した場合となりますが、盗難された場合や火災により破損した場合にも補償の対象となります。
自ら携行品を破損させた場合は、もちろん補償の対象外ですよ。
もしものときに駆けつけるための救援者費用特約
あまり聞き慣れない救援者費用特約なので、この特約による補償内容をご存じの方は少ないように感じます。
救援者費用特約で補償される内容には、一般的に以下のような前提条件があります。
- 被保険者が搭乗した飛行機や乗船した船が遭難・行方不明となった場合
- 被保険者が外出先でケガを負い死亡またはに14日以上の入院をした場合
上記の前提条件を満たした場合に、契約者や被保険者、被保険者の親族が負担することになってしまった費用に対し補償されるものが救援者費用特約となります。
- 捜索救助費用
- 移送費用
- 交通費
- 宿泊費
- その他雑費など
ゴルフをするならホールインワン・アルバトロス費用特約
アマチュアゴルファーや趣味がゴルフの人が、日本国内のゴルフ場でホールインワンやアルバトロスを達成したときに必要となるお祝いの費用が補償の対象となります。
アルバトロスってなんなん?
あたしもよくし知らんねんけど…
たったの1打でホールアウトするホールインワンよりも50倍難しいと言われているアルバトロスは、パー5のホールを3打少ない2打でホールアウトすることです。
ホールインワンやアルバトロスを達成したときには、参加しているゴルフメンバーで祝賀会を開くことになります。その際にかかった費用を損害として補償されるものが、ホールインワン・アルバトロス費用特約です。
ゴルフをする際にゴルファー保険に加入する方もいますが、傷害保険にこの特約を付加することで、もしも祝賀会を開かねばならなくなったときに費用負担をカバーすることが可能となります。
ホールインワン・アルバトロス費用特約で補償される費用は、以下のような場合に自己負担した費用となります。
- 贈呈用記念品購入費用
- 祝賀会費用
- ゴルフ場に対する記念植樹費用
- 同伴へのキャディへの祝儀
- その他慣習として社会通念上認められる費用負担
ただし、この特約だけではゴルファー保険の保険のように個人賠償責任やゴルフ用品への補償は備えられませんので、ホールインワン・アルバトロス費用特約とゴルファー保険の違いをよく知っておくことが大切です。
借り物を破損させてしまったときの受託物賠償責任特約
他人からものを預かっている間に壊してしまったり汚してしまったりした場合に、持ち主に対して賠償する費用が補償される特約が受託物賠償責任特約です。
子どもが友達から借りたゲームを壊したときなどの補償やね。
近年では個人賠償責任特約の補償内容が拡大され、受託物賠償責任特約と同様の補償が開始されるようになっているので、ご自身が加入されている内容をよく確認した上で、この特約が必要かどうかを決める必要があります。
天災による損害に備える天災危険補償特約
一般的に普通傷害保険や家族傷害保険、国内旅行傷害保険では天災によってケガをした場合には通院や入院、手術などすべての補償内容において補償対象外となっています。
天災に対して補償されるのは海外旅行保険だけやね。
近い将来、南海トラフや東海地震が間違いなく起こると言われている昨今では、もしも天災が起きてしまった場合に備え必要性が高くなってきている傷害保険の特約が天災危険補償特約となっています。
天災によって負ったケガが原因で病院を受診しなければならなくなった場合、天災危険補償特約によって傷害保険の補償対象となります。
- 通院補償
- 入院補償
- 手術が必要になったときの補償
- 死亡した場合の補償
- 後遺障害が残ってしまった場合の補償
感染症に対して備える特定感染症補償特約
特定感染症とは、「感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)」に規定する一類感染症、二類感染症、三類感染症または指定感染症のことを指しています。
新型コロナウィルス、O157、SARS、結核、鳥インフルエンザ、エボラ出血熱など
特定感染症補償特約を付帯していると、指定感染症が原因で通院や入院、後遺障害が起こってしまった場合に補償されることになります。
感染症の種類を知ろう≫≫≫厚生労働省「届出の対象となる感染症の種類」
指定感染症を罹患すると、感染対策として隔離などが行われ仕事へ行くこともできなくなります。そうしたときにこの特約によって減収となった場合の補償に充てることが可能となります。
治療費は医療保険から、減収などの損害には特定感染症補償特約による補償で補填という感じやね。
傷害保険はどんな人に必要?選びかたは?
傷害保険は日常生活におけるケガに対する補償ですが、自分自身に障害保険は必要なのかよくわからないという方も多くいらっしゃいます。
そこで、どんな方に傷害保険が必要なのか、加入する際にはどのような選び方をすればよいのかをご紹介します。
傷害保険の必要を考えるべき人って?
傷害保険はケガに対する保険ですので、日常生活においてケガをする可能性が高い人こそ傷害保険の必要性が高いと言えます。
- スポーツをしている人
-
日常的にスポーツを行っているは、やはりケガをするリスクが高く傷害保険への加入を検討しておく必要があります。
ただし、ケガであっても補償されない場合があるので注意しておきたいこともあります。
- スポーツをしていて疲労骨折をした場合は補償の対象外
- ケガしている足でボールを蹴ってケガが悪化した場合は補償の対象外
- 高齢の人
-
若い人に比べて体力的・筋力的にも低下が著しくみられる高齢者は、ケガのリスクが高くなってしまいます。
年齢や健康状態により医療保険に加入できない場合でも、傷害保険の加入には年齢や健康状態によって加入できないということはありませんので、高齢者でもケガに対する傷害保険に加入することができます。
旦那くん高齢者はすぐに骨折したりケガの通院が長くなったりするもんな。
- 持病などがある人
-
持病や健康状態に不安がある人は、生命保険や医療保険に加入できない場合があり、病気だけでなくケガに対しても保険での備えが難しくなってしまいます。
そのような場合、ケガに対しての補償は病歴に関係なく加入することができる傷害保険で備えることができます。ただし、あくまでケガに対する補償ということを忘れてはいけません。
- 病気で入院、手術をした場合は補償の対象外
- 病気がもとで倒れてケガをした場合は補償の対象外
Venus持病のある方は引受基準緩和型タイプの保険なら病気に対する保障を持つことができる場合もありますよ
【まとめ】
傷害保険とは急激・偶然・外来性の3つを満たした事故によって負ったケガに対して補償される保険で、通院や入院、手術、死亡保障や後遺障害に対する備えを準備することができます。
傷害保険の種類は1つではなく、必要に応じた保障内容を選択し、さらにケガに対する備え以外のリスクに対する補償を特約として付帯することで、充実した補償内容にすることも可能となっています。
最近では特に個人賠償責任特約の必要性が高くなっていますよ
傷害保険に加入するのであれば、個人賠償責任特約を付加することで自転車保険の変わりとすることもできたり、他人に迷惑をかけてしまった場合の賠償責任を果たすことも可能となります。
日常生活の中でケガを負う可能性は決して低いわけではなく、ケガがもとで働けない期間のリスクも考えておく必要があります。決して高い保険料ではないので、一度は傷害保険の検討をしてみてはいかがでしょうか。
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